Business Travel News Europeによると、モルガン・スタンレーが企業のトラベルマネージャー138人を対象に実施した調査で、平均すると2022年の業務渡航のうち27％はバーチャルミーティングによって代替されるとの予測が示された。

この比率は2021年には44％で、2023年には19％に引き下がるが、23年でも「出張の11％から50％はバーチャルミーティングに取って代わられる」と答えた回答者が約63％に上ったといい、10％未満との回答は27％に留まった。

バーチャルミーティングを評価する理由では、75％近くが労働時間の有効活用と答えたほか、72％はコスト削減、59％はコロナへの懸念、50％は環境などを挙げたという。

こうした見方とともに出張予算も絞られる傾向が示されており、2022年の予算の見通しでは回答者の52％が「2019年に対して11％から50％の割合で削減される」と予測。平均すると2019年比17.5％減となったという。

2019年水準を回復する時期については、17％が2022年上半期、19％が2022年下半期を選択し、2023年は20％、2024年は16％となった。戻らないと答えた回答者も25％近くに上った。

なお、138人のうち32％は年間の出張予算が150億ドル超、29％は10億ドル未満で、残りはその間に位置するとのこと。