アメリカン航空はこのほどブロックチェーン技術をベースとした旅行流通事業を展開するワインディングツリー（Winding Tree）と契約したが、Skiftによるとこの契約による流通を試験的に利用するのは大手コンサルティング企業のEYという。

EYは全世界で31万人超の従業員を抱え、2019年には米国内で航空運賃に約3.5億ドルを費やして米国で5番目に大きな出張費用の支出企業となっていた。まずは通常の出張管理プログラムからは漏れるようなフライトなどを対象とする検討がされているというものの、EYのブロックチェーンによる航空券購入が成功すれば将来的にTMCなどの旅行会社やGDSなどの排除に繋がる可能性がある。

ただし、ワインディングツリーの仕組みでは顧客のニーズに合わせてTMCが介在するモデルも可能。一方で、GDSなどが得意とする比較検討などの能力は劣るとされる。