米Travel Weeklyは8月4日、より安全なヘリコプターツアーを見分ける方法について紹介する記事を公開した。

国家運輸安全委員会（NTSB）の記録では、1983年から現在までにヘリコプターの遊覧飛行中に246件の墜落事故が起きて188人が死亡し115人が重症を負っており、最近では7月11日にハワイのカウアイ島でパイロットと顧客2名が命を落としている。

もちろんほとんどのツアーは問題なく催行されており、2023年にはすべてのヘリコプター運航における死亡事故の発生確率は飛行時間10万時間あたり0.63件に留まったが、そうした中でもより安全性の高い業者と判断できる条件があるとのこと。

まずは業者が公認の安全団体に加入しているかで、具体的にはTOPS（Tour Operators Program of Safety）、International Business Aviation CouncilによるInternational Standard of Business Aircraft Operations (IS-BAO)、Vertical Association International（VAI）の3つの安全基準のいずれかを遵守していることが目安となる。

監査では、運航だけでなく整備記録やパイロットの経験、ヘリポートなども調査対象となり、覆面調査も実施。その際には、顧客が帽子を被らないよう徹底しているかどうか（帽子が風で飛ばされると本能的に追いかけて怪我をする可能性）といった点も確認されるという。

大手クルーズ会社やホテルはこうした点を考慮しているため、そうした企業が利用する運航会社を選ぶのも一つの手段だが、それ以外でも規制の抜け穴をついて催行されているというドアを外すか開け放った「ドアオフ」状態で運航されるツアーを避けることやより新しい機材を選ぶことも重要と紹介。他の種類より軽くパワーも軽いというロビンソン44などのピストンエンジンヘリコプターも避けるべきであるほか、より厳しい「パート135」ではなく「パート91」の認可のみで運航している業者も注意が必要としている。

なお、米連邦議会でも安全性向上のために規制を強化する動きが出ており、先月のカウアイ島の事故もそれだったという「ドアオフ」ツアーも3年以内に規制強化することが決められているという。