travelmarket reportによると、MMGY Globalがこのほど米国の成人4500人を対象に実施した調査で来年の旅行市場は旅行支出を増やす層とインフレの影響で旅行を控えざるを得ない層に二極化するとの見通しが示された。

今後6ヶ月間に休暇を取る予定を聞いた質問では、ありと答えたのが63％で前年から10ポイント減。なしの回答者の40％は時間や旅行意欲の問題ではなく、経済状況や旅行費用の値上がりを理由として選んだという。一方、旅行予定ありの側では支出増を許容しており、総合するとレジャー目的の旅行者は減少するものの1人あたりの単価は上昇することが予想されるとしている。

このほか、若い世代を中心に地元のオーセンティックな食事体験が重視されるようになっていることが明らかとなり、またソーシャルメディアが引き続き旅行計画に重要な役割を果たしていることも数字として示されているという。