Destination Analystsは12月16日、入国条件を緩和した日本について米国市場での旅行意欲などを調べた調査の結果を発表した。

まず、日本への渡航が可能になったことを認識していた回答者は全体の35.7％で、特にアジア系米国人が57.0％と最も高く、都市部在住者が42.6％、西部地域在住者が41.3％で続いた。

日本が旅行先として「魅力的」または「非常に魅力的」と答えた割合は36.6％で、セグメント別ではやはり63.1％のアジア系を筆頭に都市部在住者、西部在住者の順に高い結果。このほか世帯収入が20万ドル以上の層は49.2％、Z世代は48.6％、ミレニアル世代は47.0％などとなって平均を上回った。

今後1年以内に日本への渡航に「興味がある」か「非常に興味がある」と答えたのは全体の25.1％。アジア系が55.1％と高かった。Z世代や世帯年収20万ドル超も40％前後の数値となったという。

興味がある回答者が訪問する可能性があると答えた時期では6月が29.4％で最多。次いで5月が21.6％、4月が20.2％、7月が20.1％などとなった。都市別では東京が78.5％と圧倒的で、2位は大阪の34.6％、3位は京都の31.0％となった。4位と5位には広島と長崎が、7位に福島入っているのが印象的。アジア系では札幌への関心が高く全体平均を11.4ポイント上回っている。

関心の高い分野では食事が50.3％、歴史・遺産が40.6％、芸術・伝統文化が38.9％などとなったが、ベビーブーマー世代は歴史・遺産が53.8％で最高となった。