AirDNAがこのほど発表した調査結果で、米国における2021年の民泊（短期賃貸）利用泊数は2020年比で22.5％増となり、2019年も2.7％上回って過去最高となった。

これに合わせて収益も増加したが、ホストの強気の価格設定によりADRが大きく上昇し、全体では20年比で37.5％増、19年比も25.8％増となった。

稼働率も20年比14.1ポイント増の60.8％。掲載件数は19年比9.4％減となったものの20年比は2.4％増。増加は地方と中小都市が牽引しており、観光地やリゾートエリアでも増加したという。

ADRの上昇は、需要の大きな市場で利用可能な物件が少なかったこと、コロナ禍で旅行者がオフピークでも旅行できるようになったことなどが要因として考えられる。

直近から今後の予約動向については、オミクロン株の影響はさほど大きくなく、2022年の第1四半期の予約状況は19年比17％増と21年比72％増、第2四半期はさらに19年比37％増と21年比88％増で推移。ADRも第1四半期は21年比21％増となるなど引き続き好調だ。