Airbnb創業者のブライアン・チェスキーCEOが1月3日に「2022年にAirbnbが何かを始めるとしたらどんなもの？（If Airbnb could launch anything in 2022, what would it be?）」と投稿して1月5日までに約4000件の提案が集まった。希望が多かったのは、「暗号通貨での支払い」「料金表示の透明性」「ロイヤルティプログラム」「清掃費関連」「より長期の滞在とその割引」「顧客サービス改善」の6つという。

具体的には、「同じ旅行先を訪れている他の誰かと会ってみたい」「レンタルキッチンスペースや音楽スタジオ、小規模ウェディングベニュー、撮影用べニューの貸し借り」「子連れ、ペット連れ対応の強化」「暗号通貨での支払い」「コワーキングスペース」など。これに対してチェスキー氏は「他のゲストと会いたいのはとても要望が多い。考えている」などと回答した。子連れ旅行については、子ども用の椅子の有無に言及するコメントが多かった。

また、清掃についても注文が多く、「宿泊費が50ドルで清掃費が100ドルだった」といった声や、「長期滞在に有料でもいいから清掃を」といった意見もあった。

このほかも、「物件売買の仲介」「Eight Sleep（睡眠の質を高めるテクノロジー搭載ベッド）との提携」「メタバースで予約可能な物件」「ルームサービスまたはシェフ」「大人数で集まりやすい場所の検索。予約（家族での集まりやビジネスミーティングに）」「レンタカーを民泊施設まで届けてほしい」「ジムやヨガスタジオとコラボしてほしい」「別物件でも同じデスティネーションなら長期割引を」「ノマド向けのグローバルメンバーシップ（世界中に住む場所を）」「デイユースで使いたい」など多様。

さらにゲスト側から「必要なアメニティなどのグッズをホストが買えるマーケットプレイス、あるいはゲストが費用を払ってアメニティを用意できる仕組み」や、ホスト側から「冷蔵庫や食品の補充」を求める声があったり、「間違いなく航空会社（を始めてほしい）」といった声もあった。

なお、「Airbnbのビジネスモデルのせいで家賃が上昇した人への補償」を求める投稿には他を圧倒する3300件超の「いいね」が付いており、民泊の成長に伴う問題の根深さも感じられる。