Simple Flyingによると、アントワープ大学は従業員に対し鉄道で8時間以内に到着可能な場所への移動について航空便の利用を禁止することを決めた。環境への負荷の軽減が目的。
欧州では短距離便の禁止措置も決まり始めているところ。実際に環境負荷が大きいのは長距離線であることや、SAF（持続可能な航空燃料）やeVTOL（電動垂直離着陸機）、水素の活用などによる脱炭素の取り組みは短距離路線から始まると見られることから安易な禁止には批判もあるが、すぐにできるところから削減するべきとの考えもあり、アントワープ大学はこちら側の判断をしたものと見られる。
同大学のルールでは、さらに最大10時間までの移動について鉄道利用が推奨される一方、日をまたぐストップオーバーが発生する場合は復路で航空便が検討されるなど様々な条件も設けられているとのこと。また、利用時の混乱を避けるため旅行会社とともに具体的に条件ごとに都市のリストも設けられているという。
