Hospitality Trendsによると、MMGY Globalが新興テクノロジーと旅行観光産業の関わりについての最新の調査結果を発表した。

消費者（1000人超）とDMOのリーダー層（100人超）の双方に認識を聞いているのが特徴で、消費者側では過去1年の間に何かしらの新しいテクノロジーを利用した経験があると答えたのが3人に2人の割合となり、特に計画・手配段階で利用が進んでいる様子。

ただし、今後最も大きなポテンシャルがあるテクノロジーについての質問では、消費者で多かった回答がIoT（47％）、バーチャルアシスタント（41％）、VR（17％）であったのに対してDMO側では生成AI（70％）が圧倒的に高く、バーチャルアシスタント（32％）とAR（31％）が続いた。生成AIをすでに利用していると答えたDMOも56％に達し、さらに46％は来年には開始予定と答えたという。

一方、消費者側では新しいテクノロジーの活用に対する懸念としてプライバシーや個人情報のリスクに回答が集中。また一部ではAIなどがむしろ楽しいはずの旅行の計画を複雑にしたり均質化したりするとの声もあったという。

またこれとは別に、BUSINESS TRAVEL NEWSによるとアメリカン・エキスプレスも調査レポート「Amex Trendex」で企業による業務渡航分野での新テクノロジーの活用状況を分析。AIなどを活用している割合は企業の7割近くとなったという。

企業で業務渡航制度について決定権を持つ501名から回答を集めたもの。例えば、申請された経費が規定に沿っているかの確認にAIを利用しているのが40％だったという。

記事中では安全性や信頼性などの懸念点についても紹介されている。