BTN Europeによると、STRがこのほど世界の旅行者を対象に11月に実施した調査で、出張の回復見通しを聞いた質問では「2019年の水準に戻る」と答えた回答者が27％に留まった一方、「戻らない」との回答が53％に上った。

また、自分が出張する可能性が低いと答えた割合も44％で、7月調査の39％から高くなったという。

一方、「ワーケーション」への興味がコロナ前よりも高くなったとの回答は30％に達したほか、離れて働くチームが定期的に会ってミーティングする「コラボレーション・トラベル」にもチャンスがあるとの傾向が見られたという。

なお、11月に発表された別の調査では、2022年に「短距離の出張が2019年の41～60％まで回復する」との回答が35％となり、「61～80％」は23％、「80％以上」が8％となった。

これに対して長距離の出張では、2019年の6割以下に留まるとの回答が86％に達し、特にアジア太平洋地域の回答者の30％は「2019年の20％にも届かない」と答えたという。