アメリカン・ホテル＆ロッジング協会（American Hotel & Lodging Association、AHLA）はこのほど、コンサルティング会社に委託した調査の結果、出張者の77％、さらに企業に雇用されている米国人の64％が出張の再開がこれまで以上に重要になっていると回答したと発表した。

調査は3月8日と9日に2210人の米国人を対象に実施したもので、このうち256人の「出張者」は少なくとも1年に1回以上は出張することが想定される仕事に就いていた。

リモートワークの比率が高まったことで生産性が低下したと答えた出張者は64％に上り、職場文化に影響があったと答えた割合も65％となった。

このほかでは、全体の80％、出張者の86％が対面での意思疎通が業績の最大化にとって重要と答え、対面のミーティングと業務渡航はバーチャルでは不可能な形で組織を強固にすることに同意した割合もそれぞれ61％と74％となった。

さらに、同僚や顧客との関係構築に対面でのやり取りが重要との回答も80％を超えた。

一方、ミーティングの生産性や協力関係構築の迅速化などの効果については、出張者の75％以上が出張の方が有効と答えたものの、全体ではそれよりも20ポイントほど低い数値となり、バーチャルミーティングなどへの考え方にギャップが見られる結果にもなっている。

なお、こうしたバーチャル対リアルの構図で出張やビジネスイベントなどの効果を検討する調査はほかにも実施されており、昨年には出てくるアイディアの数や創造性、多様性にも変化が出るといった結果も発表されている。