Travel Weeklyによると、世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）はフィリピンで開催したグローバルサミットで、楽観的シナリオでは2023年までに旅行観光産業によるGDPの寄与額が2019年の99.9％に達する可能性があると発表したが、本来はもっと早い段階で到達可能だったとも指摘した。

素早いリカバリーを妨げたのは各国政府が続けた協調性と一貫性のない対応で、WTTCのジュリア・シンプソンCEOは「国境を閉鎖してもウイルスの拡散は止められず経済や生活に損害を与えるだけだという世界保健機関（WHO）の指摘を無視したアプローチ」と批判。

コロナ禍による観光の停止は各国政府が旅行観光産業の価値を正しく理解するきっかけとなったとしつつ、「だからといって簡単に回復することは意味しない。各国政府は科学に目を向け国境を開放するよう呼びかける」と訴えたという。

なお、グローバルサミットのセッションはすべてオンラインで視聴可能となっている。