欧州旅行委員会（ETC）がこのほど発表した年3回の「ロングホール・トラベル・バロメーター」の最新版で、日本市場では回答者の14％が5月から8月の間の欧州旅行に意欲を示したことが報告されている。

報告書は「たった14％」との論調だが、阻害要因についての質問ではコロナが34％であるのに対しウクライナ戦争による航空アクセスの問題が41％と逆転していることも紹介。

また、意向ありのうち14％は航空券をすでに予約済み。未予約ながら意向のある回答者の訪問時期については74％は未定と答えたが、4％は7月、7％は8月と回答したという。

国別の人気ではイタリアが23％で1位。2位にはフランスとドイツが入り、以降英国、オーストリア、スペインとスイス、オランダ、ベルギー、フィンランド、ギリシャ、スカンジナビア各国などが続いた。

なお、レポートでは米国や中国など他の市場を含めてより詳細な調査結果が紹介されている。