TMC大手のCWTはグローバル・ビジネストラベル・アソシエーション（GBTA）と共同で実施した調査結果を発表し、世界全体で旅行費用の上昇が続く見通しを示した。

燃料価格の高騰や人手不足、インフレが主な要因で、航空運賃は2022年の通年で48.5％増と大幅に値上がりする見通しだが、2023年も8.45％増の予想。ホテルもそれぞれ18.5％増と8.2％増、レンタカーなど地上交通は7.3％増と6.8％増となるという。ただし2020年、2021年とコロナ禍で値下がりしていたため、値上がりによって2019年水準に戻るとの見通し。

航空運賃やホテルの宿泊料金の値上がりの一因は急回復したレジャー需要にあるという。

また、会議やミーティングなどビジネスイベントについては、開催コストは、2022年に参加者1人あたり2019年比約25％増となり、23年にはさらに7％増と高くなるとの予想だ。

なお、BTN Europeによると、TMCのTravelPerkも旅費についての調査を実施し都市別の状況を報告。

第2四半期の宿泊費や運賃を第1四半期と比べたところ、宿泊料金ではシカゴが77％増となったほかボストンが63％増、ニューヨークが49％増、欧州でもバルセロナが48％増、ベルリンとパリが38％増などとなったという。

また、航空運賃ではニューヨーク発サンフランシスコ行きが96％増とほぼ倍増。ニューヨーク発パリ行きも62％増、ベルリン発ロンドン行きが43％増などとなった。