水際対策の緩和を受けてついに訪日旅行の本格的な再開が期待されているが、海外の旅行メディアでの露出もますます増加してきている。

緩和の検討中だった9月中旬時点でも記事が増加していたが、ここに来てさらに多くのメディアが記事を公開。その取り上げ方も「緩和の可能性」から「いつ行くか／いつ売るか」「旅行計画時の注意点」などへと多様化しはじめている。

TTGによると、英国でアジア旅行を専門的に扱うWendy Wu Toursでは緩和の発表により訪日需要が「前例のないほどの急増」を示しているところ。9月は過去最も忙しい月の1つになったといい、2023年と2024年のツアーはすべて定員を追加しているという。

またTTG Asiaはエクスペディアのデータで日本と台湾、香港への検索が急増していることを紹介。9月23日から25日までの大阪への航空券検索は前の週の平均と比べて350％増となったほか東京も235％増、札幌は35％増となったという。

TTG Asiaはこれとは別に、米系各社やターキッシュエアラインズ、シンガポール航空、マカオ航空などの外航と全日空、日本航空が日本路線の供給量を増加していることも紹介。TTR Weeklyもキャセイパシフィック航空の運航再開計画を伝えている。

このほかtravelmarket reportは米旅行会社のColletteが訪日ツアーを再開したことを報じているほか、Travel Pulseも訪日旅行販売強化のヒントを取り上げた。

業界向け以外でも、例えばTravel Off Pathは「今行くべき理由3選」を発信。円安と紅葉、コロナ禍で最も入国しやすくなる点を強調している。

さらに、マイル＆ポイント系メディアのTHE POINTS GUYは特典旅行で日本を訪れるための方法をまとめた記事を公開している。

入国制限の緩和で先行した海外各国でも、まずはメディアでの露出が大きく増加してから需要の急速な回復が報告されるケースが多く、すでにデスティネーションによっては2019年レベルを超える例も出てきているところ。コロナ前の人気の高まりと円安効果を考えると、冬に向けて別の危険な変異株が出てくるようなことさえなければ訪日旅行も同様に予想を超えるペースでの回復が進む可能性が高い。

そしてその次に問題になるのは需要急増によるオーバーツーリズムへの批判拡大や人手不足で、関係者は今から迅速な備えが必要となる。