Skiftによると、ヒューストン大学がこのほど発表した調査結果で、コロナ禍からのリカバリーとともに全世界的に課題となっているホスピタリティ産業の人手不足は、少なくとも米国では不安や怠惰、賃金などではなく「怒り」が重要な要因となっていることが示された。

コロナ禍で一時帰休や解雇の対象となった熟練の労働者たちは、業界が自分たちをどのように扱ったかを忘れず、それに対し怒りを抱いているというもの。米国ではホスピタリティ産業は他の産業よりも雇用の回復が遅れており、平均賃金は2019年よりも上昇しているものの雇用自体は戻っていないという。

研究チームは、「労働者の怒りを理解しより良いコミュニケーションを築くことが重要」であるとし、「組織が従業員を大切にし、将来の苦難に直面しても従業員の利益を守る用意があることを伝える方法を見つける」べきであると指摘している。