米旅行メディアのThe Vacationerがこのほど米国の成人1096名を対象に実施したアンケート調査で、回答者の80.84％が今夏に旅行を1回以上予定していると回答した。特に2回以上を計画している回答者が44.80％に上ったという。

また、旅行先は国内が主流で国内のみの回答が59.95％だが、海外のみの6.66％と国内と海外の両方の13.78％を合計すると20％以上が海外旅行を考えていることになる。

傾向としては若い世代ほど海外旅行に前向きで、18歳から29歳の層は26.7％が海外旅行を計画。60歳以上になると14.07％に留まった。

また、欧州旅行委員会（ETC）によると、欧州主要10ヶ国における国内と欧州域内の旅行意欲に関する月次調査の最新版で、ウクライナ戦争や物価上昇にも関わらず今年の4月から9月の間に旅行したいと考えている回答者の割合が77％に達した。このうち国内旅行の割合は30％のみで、56％は域内の別の国を訪れる予定と回答した。

特に旅行意欲が高かった国はイタリア、スペイン、ポーランド、英国、ドイツでいずれも80％超え。また、世代別では年齢が高くなるほど意欲も高くなり、18歳から24歳まででは69％が旅行を予定していると答えたが、54歳以上では83％に達している。

なお、ロシアによるウクライナ侵略についてはThe Vacationerも別の調査を実施しており、米国人回答者の40％近くが旅行計画を見直すと答えた一方、「ウクライナ侵略と2014年のマレーシア航空便撃墜を考慮して今旅行するのは安全と思うか」の質問に対しては、61.77％が変わらないと回答した。