グローバル・ビジネストラベル・アソシエーション（GBTA）とHRSが北米と欧州で実施した調査で、出張需要は関係者が想定していたよりも早いペースで回復していることが明らかになった。

回答者の54％が「予想より早く」または「予想より遥かに早く」回復していると答えたもの。これは、夏にフライトの欠航や遅延が相次ぎ77％が「トラブルシューティング」に多くの時間を費やし出張の再開が必ずしも順調ではないなかでの回答。

このほか、業務渡航のバイヤー側がデータ分析に費やす時間を大きく増やしていることやリモートワークの浸透などの傾向も確認。

リモートワークについては、40％近いバイヤーがコロナ前より多くのリモートワーカーを雇用していると答え、79％はリモートワークが従業員の士気を高め72％は人材確保にも役に立っていると回答。そうしたなかでコワーキングスペースの調達は課題として目立ちはじめているという。

出張需要については調査によって回復の見通しにばらつきがあり、最近では景気後退の懸念も影を落としはじめているところ。GBTAは8月の発表で、当初予想より2年遅れながら2026年には完全回復するとの予想を示している。