米国では、コロナ禍で多くの他人と会わずに済むといった理由により人気の高まった民泊が、ここに来て旅行者が好ましい選択肢として捉えなくなってきている様子。
Travel Off Pathによると、そもそも2019年比で料金が37％も高くなっている上に、十分高額な清掃費用を徴収しているにも関わらずホストがゲストに客室清掃などを求めてきたり、トイレットペーパーなどの備品が足りなかったり、チェックインとチェックアウトがスムーズに行かなかったり、さらに隠しカメラへの懸念も高まっているとのこと。
Jeremy GordonというTwitterユーザーが1月8日にした「Airbnbの代わりにホリデイ・インに宿泊したら、到着1時間後には人類の歴史でこれほど贅沢な体験は存在しないと強く感じた」との投稿は、現在までに804万回以上表示され10万件を超えるいいねを獲得。
返信でも、賛同の意見が多く書き込まれ、「ホテルでの宿泊は地元住民の雇用を生む。Airbnbへの宿泊は地元住民の住む場所を奪う」といった投稿も見られている。
このほか、HOTEL NEWS RESOURCEによると、アメリカン・ホテル＆ロッジング協会（American Hotel & Lodging Association、AHLA）の調査でも米国人回答者の60％が宿泊先としてホテルを選択する可能性が2022年より高くなっていると答え、また今後3ヶ月の宿泊先でもホテルはビジネスとレジャーの両方の目的で一番の選択肢となっている。
さらに、上述のコメントのように民泊への転用が増加することで住居が減ったり家賃が値上がりしたりすることへの批判も多く、豪州の旅行メディアTravellerは2023年に避けるべきことの1つとして民泊が旅行先のコミュニティに負担をかけているような地域ではホテルを選択するべきだと指摘している。これ以外でも、米国のAirbnb物件に宿泊したところ2歳の子どもが触れる場所にライフル銃が置いてあったとの事例も報告されている。
なお、Airbnb側もこうした状況は憂慮しており、昨年11月にはユーザーの不満に対応する機能改善を約束しているところだ。
