世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）は1月18日、世界の都市デスティネーションについてのレポートを発表し、今後10年間で中国が大きく成長していく未来を予測した。
旅行観光産業の直接的なGDP寄与額で比べると、2022年にはパリが356.5億ドルで1位となり、北京が336.2億ドル、オーランドが311億ドル、上海が296.9億ドル、ラスベガスが229.9億ドルなどと続くが、2023年には北京が772.8億ドル、上海が708.8億ドルと2倍以上に拡大して1位と2位を独占。3位はパリで2022年比37.9％増と十分な成長を見せるものの中国の勢いには及ばないとの予測だ。
東京は2022年に179.7億ドルで7位だが、2032年には66.6％増の299.4億ドルとされている。
またレポートでは、インバウンド旅行者の消費額のランキングも発表。2022年の上位はドバイが294.2億ドル、ドーハが167.9億ドル、ロンドンが160.7億ドル、マカオが155.8億ドル、アムステルダムが135.9億ドルなどとなったが、2032年は1位から順に香港の520.6億ドル、マカオの431.4億ドル、ドバイの429.8億ドル、シンガポールの374.3億ドル、バンコクの334.5億ドルなどとなり、こちらも中国市場の影響力が見える結果となった。東京は2032年に254.4億ドルで7位に入っている。
なお、今後10年間で旅行観光産業は世界で1.26億人の新規雇用を創出するという。
