世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）は2月14日、西欧の主要都市が2022年に旅行需要を大きく回復したと推計するレポートを公開した。

VisaとOxford Economicsと共同で調査を実施したもので、ロンドン、パリ、ベルリン、ローマ、マドリードの5都市について旅行・観光産業からのGDPへの寄与額や雇用、旅行消費額などを分析。この結果、5都市の合計のGDP寄与額は2022年に710億ドルに達したと考えられ、2019年の835億ドルに対して85％まで回復したと示している。

5都市のうち最も好調なのはパリで、すでに94％まで回復。その他の都市は70％から82％の範囲に収まっているという。パリの急ピッチでの回復については米Travel Weeklyも伝えている。

コロナ禍では人混みを避けるニーズが高まって地方分散が進んだとされているが、ここに来て王道の大都市が人気を取り戻してきているようだ。

なお、5都市の旅行観光産業における雇用数は、コロナ前には97.6万人だったが2020年に58万人にまで減少。これに対して昨年は80.7万人となったという。