米Travel Weeklyがこのほど実施した調査で、回答したトラベルアドバイザーが所属するエージェンシーの22.5％は航空券の予約をサービスとして提供していない結果となった。しかも、同媒体は「本調査のテーマは航空券販売に特化したもので回答も自由参加だったために割合が高くなった可能性がある」としており、米国トラベルアドバイザー協会（ASTA）が春に実施た調査では34％だったことも紹介している。

販売しない理由の1位は見返りがないことで、89.2％が選択。次いで遅延や欠航時の責任を負いたくないが83.3％。また取り消しや再予約の要望に対応したくないも72.5％となった。このほか57.5％はサプライヤーからのサポートの欠如を訴え、46.7％は時間がかかりすぎる点を上げている。

また販売している側でも、多くが航空券単体では扱わずサービスの一部として提供したり特定の顧客のみを対象に実施していると回答。

調査はアメリカン航空の強硬策の後に実施されたものであるため、他の航空会社による施策を含めてNDCへのフラストレーションは大きいようで、何十年も航空券販売を手掛けてきた会社ですら戦略の見直しを検討するほど。アンシラリー販売の拡大もストレスとなっているようだ。

国内線で30～35ドル、国際線で80～100ドルの手数料と引き換えに喜んで引き受け、受注も増加している例も示されているが、その会社の所在地がミルウォーキーでNDCに積極的でないデルタ航空の販売が多いこともプラスに働いている模様。

ちなみに販売している側に利益の確保策を聞いた質問では、エージェンシーとして徴収する手数料が72.7％、コンソリデーターからのコミッションが43％、航空会社からのコミッションが33.7％、GDSのセグメントフィーが15.4％などとなり、航空券予約からは利益を得ていないとの回答は15.4％。コミッションの契約はデルタが70％、ユナイテッドが62.3％、アメリカンが53.9％（※一部の旅行会社に契約非更新を通知したのと同じ週の調査）、アラスカが25.4％で、外航は38.9％だったという。

記事中では、上述の項目について回答者の意見を含めた詳細が確認できるほか、GDSや他の予約チャンネルの利用やNDCへの対応についても現況が説明されている。