HOTEL NEWS RESOURCEによると、Destination Analystsが米国人旅行市場の動向について調査結果を発表した。

このなかで、今後12ヶ月間のレジャー旅行に投じる考えの予算を聞いた質問への回答が、1月の調査では4677ドルだったところから今回は3505ドルと25％も減少。2021年10月以来の低水準となった。

また、過去4週間で費用が高いことを理由に旅行を思いとどまったとの回答が46.2％、個人的な経済状況が最近の旅行断念の理由との回答も38.2％、今の旅行費用は高すぎるとの回答は41.2％などとなった。現在が旅行に金を使うのに適したタイミングと考える層は28.9％だった一方、それを否定する回答者は36.0％となったという。昨年は宿泊旅行と日帰りの割合が38.7％と35.8％だったのに対し、今年は45.2％と54.4％ととなったことも示されている。

一方、景気後退への懸念は49.4％ながら16ヶ月ぶりの低水準。また、昨年よりも経済状況が改善しているとの回答も、7月には25.8％だったところから30.7％へと上昇。さらに50.4％は来年の改善を予見した。1年以内の旅行を計画している割合も83％超に上ったという。

このほか1月と比較すると、価格の吊り上げと人手不足への懸念は微減した一方、国立公園の混雑への懸念は増加し、またAIやメタバースなどが旅行のあり方に影響を与える可能性があるとの予測も10ポイント前後の上昇となっている。

さらに、デスティネーションが旅行者にリーチする手段では、全体の15.0％がTikTokを選択。Z世代の42.2％が牽引した形だがミレニアル世代も24.0％が支持している。YouTubeなど動画サイトは全世代で他の手段よりも低調だったが、InstagramはZ世代の39.7％、ミレニアル世代の33.5％、X世代の17.2％の支持を獲得。

またFacebookはZ世代は26.7％と低かったがミレニアル世代は40.7％、X世代も31.6％となった。このほか、ウェブ検索とEメールは世代が上になるごとに影響度が高くなり、シニア層の検索は43.0％と高い結果となった。メールではシニア層が37.3％、X世代とミレニアル世代が33％強で並んだ。