この2年ほどはコロナ禍の我慢からの反動による「リベンジ需要」や「累積需要」が旅行観光産業を支えてきたが、CNBCによるとMorning Consultの調査でこのトレンドが勢いを失っている可能性が示された。

日本を含む15ヶ国で次のレジャー旅行を予定している時期を聞いたところ、12ヶ月以内に予定ありとの回答の割合がフランスで前年から11ポイント低下したほかドイツも6ポイント減。カナダ、ロシアも4ポイント減、インドは3ポイント減などとなり、お隣の韓国も2ポイント減となった。

回復が遅れていた中国は22ポイント増、日本も9ポイント増で、このほかメキシコも14ポイント増となったという。米国と豪州は変動なし。

日本については、増加傾向自体は喜ばしいものの12ヶ月以内に予定ありの割合は53％と15ヶ国で最低。一方、中国は87％と最も高く、スペインやイタリアも80％を超えた。

Morning Consultの担当者は、すぐに需要が減退するというわけではないが、リベンジの意欲を持っていた層が一通りその欲求を満たしたと分析。またインフレも影響を及ぼしているとしている。