BUSINESS TRAVEL NEWSによると、大手ホテル企業の幹部は宿泊料金の上昇はまだピークを迎えていないと認識している。
業界イベントに登壇したIHGのCEOらが語ったもので、これまで回復を牽引してきたレジャー需要に加えて出張需要の回復も勢いを増しているとのこと。レジャーとビジネスの混合需要もあり、さらに今後は中国発のアウトバウンド需要の急回復も予想されるため、ホテル側は値付けの優位性を維持できるという。
STRの分析では、RevPARとADRは2022年に過去最高を更新したものの今年はさらにそれぞれ3.5%増、5%増となるとの予想だ。
なお、高騰しているのは宿泊料金だけでなく航空運賃も同様。TTGによると、国際空港評議会(ACI)ヨーロッパの調査で欧州内の運賃は5月に物価全体の上昇率の6倍に当たる前年比36%増を記録。それでも欧州内の4月の航空旅客数は21.1%増となり、2019年比でも7.6%減まで迫っているという。