GLOBETRENDERによると、英国で出張による環境負荷についての意識調査が実施され、従業員側は大半が環境について重要視していない結果となった。
出張者1003名と企業254社を対象に実施されたもので、出張者の84％は予約時に環境問題などよりも利便性やロイヤルティプログラムを最重視したとのこと。
一方、企業側も71％が持続可能性の上昇に繋がる出張規定を設けているが積極的に遵守を求めているのは37％に留まり、また6％はそうした規定を導入する計画もないと回答。
しかし出張者側は、74％が出張のサステナビリティ向上は企業の責任であるとの考えで、またインセンティブなど条件次第ではよりサステナブルな選択を採る可能性を示唆する回答も過半数といい、企業側の主導による変革が必要との結果となっている。
なお、BUSINESS TRAVEL NEWS Europeは昨年はじめに化粧品メーカーのLUSHによる「本気」の取り組みを紹介しているほか、出張者に航空機よりも鉄道の利用を選択するよう促す行動経済学ヒントなどについても取り上げている。
